当ブログにお越し頂き、ありがとうございます。
今日はエネルギーの話です。
エネルギーのことは、奥が深く難しいのですが、
日常の暮らしと密接な関係もあります。
理数系おんちなのに、なぜか興味津々す。笑
少しづつ勉強して理解していきたいと思っています。
では、今日の記事いきます!
先日「国際協力銀行」の前田匡史総裁の会見があったので、
東芝の話の前に、関連があるので書きます。
海外の火力発電事業への新規融資は困難
前田匡史総裁は、海外の石炭火力発電事業の要請は難しい
という考えを示しました。
国際協力銀行は、日本企業が関わる海外のエネルギー事業への
融資を行っていて、2020年12月には海外の投資家などから
温暖化を進行させるなどの批判が起きています。
ベトナムの石炭火力発電事業「ブンアン2」については、
民間の金融機関などとともに、総額1800臆円の融資を決めています。
ただ、日本の大手金融グループ各社は、
石炭火力発電所向けの融資を行わない方針を決めていて、
前田総裁は
『民間銀行が参加するのもブンアン2が最後になるのではないか』
『我々としても今後は、新規の案件はない』と述べられ、
石炭火力発電事業の新たな融資の要請に応じるのは、
難しいという考えを明らかにしました。 (NHKニュース引用)
グリーン成長戦略とは?
世界の共通課題として、気候変動があります。
各国でコロナ禍から経済回復すると同時に、
環境も再生していく取り組みが行われようとしています。
日本では、「グリーン成長戦略」を採択し、戦略の基本的な目的は、
エネルギーシフトによって経済成長をはかるというものです。
2020年10月に菅総理が宣言した
「2050年までいカーボンニュートラル実現」の目標に基づき、
成長戦略会議や、経済産業省、環境省が連携して打ち出した計画です。
同時に、これから成長が期待される産業(14分野)に対して、
高い目標が設定されています。
14分野とは?
政府が発表した14分野とは、洋上風力、燃料アンモニア、水素、
人流・土木インフラ、食料・農林水産業、航空、
カーボンリサイクル、住宅建築物/次世代型太陽光、
資源循環関連、ライフスタイル関連からになります。
(IDEAS FOR GOOD引用)
前記事まで書いて、やっとタイトルの
ゲラチーの性格上、記事を書いていて思い付いたことや
疑問が湧くとついつい道草をくってしまうという癖があります!
たぶんこれは性格なので、治らないと思います。←開き直りかーい!
ということで、道草をくいすぎ、支離滅裂になりながら、
やっとたどり着いたタイトルの話へ・・・
グリーンバブル到来
主要国政府がコロナショックで被った経済的痛手を
「環境関連ビジネス」を柱とする経済成長でカバーしようと
動き出し、産業界にはさながらグリーンバブルが到来しています。
今押し寄せているグリーンの潮流は、日本の電源構成と、
それにひも付く電力関連構造を一変させるインパクトがあると
言っても間違いありません。
ここで求められる変化は、電力事業に関わる重電業界にとっては、
プラスになりそうです。
ある試算によると、2030年度に再生可能エネルギー比率22~24%と
いった目標を達成させるには、今後10年間で数十兆円、
それも100兆円に近い再エネ関連投資が、
国内だけで必要になるからです。
再エネ発電自体の投資が増えるのはもちろんのこと、
それに伴って送電線の整備などの投資も必要になってきます。
様々な電力関連事業を展開していることが追い風になります。
(DIAMOND引用)
国産化で洋上促進区域に提案
「ネクストプラン」のフェーズ2で、
高効率風力発電の生産を明記しています。
現行で東芝グループの風力生産は一部に留まるため、
洋上風車を手掛ける海外メーカーと連携します。
日本では洋上風力発電の促進区域で、
発電事業者の公募が11月に始まりました。
東芝は最新の風力発電機器を事業者に提案し、受注につなげます。
(電気新聞デジタル引用)
アメリカのGE=ゼネラル・エレクトロリックと提携する方向で
交渉していることがわかりました。
洋上風力発電は、脱炭素化社会の実現に向けて
有力な電源とされていて、実績が豊富なGEのノウハウを
生かして事業を強化するのがねらいです。
関係者によりますと、東芝は風車を海に設置して発電する
洋上風力発電の分野で、アメリカのGE=ゼネラル・エレクトリック
と提携する方向で交渉に入っています。
風車を動かす基幹設備を横浜市内の工場で生産することなどを
検討していて、早ければ3月にも合意し、秋田県沖と千葉県沖で
国が計画する洋上風力発電事業への参入を目指すということです。
東芝は石炭火力発電の新規受注を停止する一方、
再生可能エネルギーの事業に力を入れる方針です。
ただ、洋上風力の設備の実績はなく、
この分野での豊富なノウハウを持つGEとの提携を通じて
競争力を高めるねらいです。
洋上風力発電をめぐっては、政府も脱炭素社会の実績に向けて
重要な電源と位置付けています。
洋上風力発電の設備は現在は、ヨーロッパや中国のメーカーが
リードしていますが、今後は国内で事業を狙うメーカーや
関連産業が広がっていく焦点となりそうです。
(NHKニュース引用)
東芝のいばらの道
東芝のつまづきは、
米原子力事業の巨額損失から始まり、
大黒柱のフラッシュメモリー事業の売却を
しなければならない事態になってしまいました。
かつての名門企業が崩壊の危機に瀕したことは、
記憶に新しいところで、そして、2020年11月の
石炭火力発電の新規建設からの撤退の発表があり、
東芝、大丈夫かなぁ~と心配しております。
東芝が石炭火力から撤退する最大の理由は、
全世界的な脱炭素の流れが定着し、
石炭火力に対する逆風が、強まっているからです。
そして、今度は風力発電の分野でゼネラル・エレクトリックと
東芝の京浜事業所で基幹設備の共同生産を検討しています。
共同生産するのは、風車の回転を電気に変換する
発電機などを組み込んだ「ナセル」と呼ばれる基幹設備です。
東芝は、「ナセル」以外の基幹機器の共同生産に加え、
設備の運転保守サービスへの提供拡大も、検討しています。
(JIJI.COM引用)
最後に
福島の原発の事故があって、ドイツなどは2011年の7月に
原子力発電を廃止すると決めました。
世界的には、脱原発とは言われていますが、確かに、ドイツ、
ベルギー、スイス、韓国、台湾は現在原子力発電を保有するものの、
将来的な脱原発を決めています。
しかし、脱原発は、ドイツ以外はすんなりと行えていません。
潮流的には、脱原発に流れがある中で行われています。
結局、蓋を開けてみれば問題だらけで、莫大な負債になり、
きちんとしたリサーチのもので行われた子会社化だったのか?
などや、社内ではどういう意見が出たのか?
など、疑問が湧きました。
難しいかじ取りを迫られる国もあり、脱原発の行方は
混沌としてきました。
原子力発電の時のような失敗をしなかい?心配なところもあります。
新規の火力発電事業から撤退すると決まった時に、
泣かれた社員の方もおられたそうで、
自分の仕事に誇りをもっておられたのでしょう・・・
東芝には是非、風力発電事業で成功して欲しいと、心から願っています!
貴重な時間を使って頂き、ありがとうございました。